日本農業新聞での農業・農村での再エネ連載、今回は4回目の3月24日で終了です。

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木質バイオマスは今回外しました。日本農業新聞の25日の論説は、「発電用の木質燃料、安定供給へ体制を築け」、そうなんですね。
管理できていない、だから利用もされていない日本の膨大な森林資源、そして足りないからヤシ殻などを大量に輸入している。
ならば、日本自身で、主伐・植林・下刈り、この仕組みをどう構築するか、これに応えないと、安定供給体制にならない。ここが堀口にはまだわからないので、今回は外した次第。急いで研究・調査します。
21日、22日の第1回、第2回の記事、カラーで写真がはっきりわかるように、記事を載せておきます。
記事では、太陽光、今までの林地や農地転用で面積を稼いできたのだが、農地は自給率をあげるためにはこれ以上の減少は避け、そのためにもソーラーシェアリングを大いに強調しました。しかし、今も荒廃農地が多く発生し、その面積は大きいので、今回もそこに目を付けている事業者が多い。そして、それは「再エネ」なので、オフサイトで再エネが欲しい企業に売る戦略が動いているように思われます。まだ調査していませんが・・・

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